僕は北海道に住む33歳の無線通信士です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションは鉄筋コンクリート造や鉄骨鉄筋コンクリート造、あるいは鉄骨造などの構造で耐震設計基準に基づいて設計され、施工されています。1981年を境にして新耐震基準というものに変わり、従来の地震に対してよりも耐震強度の高い作りに改正されました。これ以前に建てられたものは場合によっては耐震診断を受けて補強済みであるかを確認する必要も出て来ます。もし強度不足などの個所がある場合には改修工事を行うか、運命共同体でもあり、建て替えを検討することも必要になる場合も出て来ますので管理組合の規約などで確認しておく必要もあります。地震が起きた場合には一般には狭い小部屋に避難するとか机の下に身を隠すのが良いと言われていますが、転倒物で怪我をしない配慮という意味もあります。

これまでの地震時に被害を受けているのはピロティと呼ばれる1階部分がほぼ柱ばかりでできていて、その上に本来の居住部分が高層で建っているケースです。この場合には阪神淡路大震災の場合も大きな被害を受けました。できることなら1階部分も壁の多い物件のほうが地震には安全といえます。新基準に沿って建てられている物件は大きな地震が起こっても倒壊には至らず、人身に被害を及ぼすようなことはなくひび割れ程度で補修によって直せるに留まるとされています。高層マンションの揺れは免震構造や制震構造などの工法で建てられているために吸収され安全で、ここに資産価値の高い理由もあります。しかし揺れも大きいものですから家具類は固定しておくなどの対策は必要になります。

僕は山梨県に住む23歳のキャリア・コンサルタントです。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

昨今、日本は東日本大震災以降特に大規模地震への関心が寄せられています。東日本大震災の時はほとんど津波の被害であったことはご承知の通りですが、意外と知られていないのが阪神大震災の時の被害はほとんどが建物自体や家具の倒壊によるものだということです。昭和56年に新耐震基準が制定されましたが、それ以前に建てられた建物では倒壊等の被害が顕著に現れました。一般的に強いとされている、鉄筋コンクリート（以下RC）の建物でも倒壊しているほどでした。では、新耐震基準になってから建てられた建物は、大規模地震が起こっても倒壊しないかと言うとそういうわけではありません。新耐震基準は震度6強以下の地震が起こっても倒壊しないというもので想定外の地震がくれば脆くも倒れます。

では、新しいマンションを買うときにはどのような点に気を付ければ良いのでしょうか。まずは昭和56年以前に建てられたものは旧耐震基準によって建てられたものなので、ここでは除外します。想定内の大規模な揺れが起きた際に高層のマンションはどこが一番被害が出るでしょうか。それは上層階の部分です。マンションの1階部分を支点とした振り子の様な動きをするからです。上層階では揺れも大きく長くなるので、家具の倒壊や転倒などで最悪の場合、死に至ることもあります。また、停電でエレベーターが止まってしまうことで発生する高層難民と呼ばれる人も発生します。ではマンションは良くないかというとそういうわけではありません。最近では免震構造のものも増えていますし、RC構造はやはり強いです。これからマンション購入を考えている方は以上のことを頭の片隅に置いておいてはいかがでしょうか。

私は佐賀県に住む42歳の水先案内人です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションというのは、地震に強いです。何しろ、鉄筋コンクリートで作られているわけですから、自重は相当なものになりますし、地震に対して強く作るように義務付けられてもいます。基本的には安心できるのですが、最近ではさらに強くしているところもあります。先の大地震がありましたので、そうしたことに関する需要がどんどん増えているわけです。需要があれば、供給が増えるのも当然のことであるといえます。但し、さすがに機能性重視させますと余計に手間と時間と費用がかかることになります。ですから、どうしても少し高いことになってしまうものです。それでも良いことは確かですから、そうした物件を買うようにしたほうがよいです。そちらのほうがお勧めできます。

また、そこまで言わずとも普通に分譲マンションであれば、相当な耐震性はありますから、それは大丈夫です。中古であれ、新築であれ、そこそこの耐震性はあるのです。もちろん、新築のほうが良いことが多いのですが、それも建物によって違うものです。ちなみに最近のタワーマンションのトレンドですが、あえて揺らす、というものです。つまりは、自ら揺れることによって、地震のエネルギーを分散、逃がそう、というタイプのマンションが増えています。かなり揺れるのですが、倒壊はしない、というかなり凄い機能を持ったマンションです。少なくとも普通の戸建てよりも安心して住むことができますから、どちらを買うべきか、と考えたときには、地震について比較するのもありです。

私は高知県に住む38歳の弁理士です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

近年、大きな人気物件にもなっているマンションですが多くの人がマイホーム購入のためにマンションを選んでいるのではないでしょうか。新築の物件は特に、構造もしっかりとしているので安心です。さらに大きな地震が来たときにも耐えられる耐震技術も年々向上しているので非常に安心して暮らすことができます。さらに、最近の物件では耐震構造の物件だけでなく免震構造の物件も非常に多くなってきました。そして、免震構造の物件は多くの人に人気の高い物件にもなっているのです。大きなタワーマンションなどの物件でも免震構造の物件は多く存在しています。また、マンションにはその他にも大きなメリットが考えられているのでとても人気の対象になっているのです。

様々なメリットが考えられていますが中でも防犯面に関しては非常に優れた機能が備わっているといえるのではないでしょうか。エントランス付近から、エレベーター内部まで防犯カメラの設置がされています。さらには、駐車場の敷地内やごみの収集所に至っても防犯カメラの設置でセキュリティを強化している物件が非常に多いことがわかります。エントランスは、オートロック機能がついているので外部からの侵入を防ぐのに大いに役立っているのです。その他にも、メリットが存在します。タワーマンションなどに多いのですが、共有スペースが充実している物件が非常に多いことです。小さなお子様も安心して遊ばせることのできるキッズスペースや多目的ルーム、ラウンジなど様々です。

僕は北海道に住む53歳の衛視です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

建築基準法の改正に伴い耐震基準が強化されておりその基準に沿って作られたマンションは地震に強いとされていましたが、実際に起こった地震によってもその強さを示しました。これを持って地震対策は万全という訳ではありませんが、少なくとも倒壊といった危機に関しては日本の建築事情は相当進んでいると言え安心でもあると証明された形となりました。よく外壁にヒビが入って騒がれる事もありますが実際にはそれで建物自体を支えていると言う訳でもないので耐震性としては問題無いとも言えます。勿論専門的に詳しく見ていく必要はありますが、少なくともしっかりとした作りであるマンションである限りは地震に対しては十分な強さを持っていると言えます。

マンションにおける耐震性においては幾つかの工法が採用されており、今でもこの技術に付いては進化していて新しい建造物ほど耐震性といった能力が高いと言えるかも知れません。とは言え過去の事例においても実際に耐えて見せたのですから今ある殆どのマンションも十分な能力を持っているのも確かなのですが、ただ揺れといった現象だけは避ける事が出来ないので個別に対策をしておくことも重要だと言えます。よくあるのが家具を止めたりするグッズであり最近ではマンション側でもオプションとして用意してくれる所もあるので見ておくといいでしょう。勿論自分で出来るという方は各々で対策を取るのも良いので、しっかりと内側からも揺れに対する備えをしておくとイザという時には安心です。

私は福井県に住む41歳の臨床検査技師です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

最近は大きな地震が起きることが多く、自分の住んでいる家は大丈夫か心配になります。特にマンションに住んでいる方はいざとなったら逃げることも難しいので、耐震性がどの程度あるのか気になります。結論からいうとこのタイプの建築物の耐震性はそれほど高くはないです。安全性の基準でいえば一戸建て住宅のほうが高く、マンションの耐震性は低めです。それは別に地震に弱いということではなく、一戸建ては小さい建物なので耐震性を高めることが簡単だからです。それに比べてマンションは大きいので耐震性を高めるために、莫大な予算がいるので必要最低限の対策しかしてないことが多いです。ですから一戸建てのほうがこのタイプの建物よりも地震には強いといえます。

ただしそれは安全基準の上の話であって、実際の耐震性はマンションも非常に高いです。一戸建ては基準上は耐震性が高くなっているだけで、実際はどちらもそれ程変わらないです。それにこのタイプの建物ならば地震にあった時に、食料の用意があったり防犯上有利になるなどのメリットがあります。一戸建ての場合は一から十まで一人で対処しなければいけませんが、この建物の場合は住民同士で協力できるので災害時に便利です。マンションなど建物の耐震性は昔あった大きな地震の時に改定されています。そのため建物が作られた時期によって丈夫さには大きな差があります。最近建てられた物件ならば問題ありませんが、あまりに古いものに住む時はどの程度安全なのか確かめたほうがいいです。

僕は宮城県に住む38歳のツアーコンダクターです。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションは一戸建てと比べると火災にも地震にも強いです。それは、火災保険の保険料、地震保険の保険料を比較すると明らかです。同じ面積の住宅であっても、鉄筋コンクリート造りのマンションは木造の一戸建てと比較すると保険料が大幅に安くなっています。火災については、木造が燃えやすいのは当然です。耐火構造になっている住宅であっても、木造ですので火災には弱いです。このようにマンションは一戸建てと比べて火災や地震には一般的に強いことは間違いありません。更には、水害にも強いです。低層階を除くと水害で直接的な被害を受ける可能性は少ないです。火災保険は水害にも対応していますので、この点も保険料が安い理由の一つです。

マンションは建物全体を耐震構造にすることができます。免震装置を基礎に入れたり、制振装置を付けたりすることによって、地震に強い建物になります。津波にも一戸建てに比べて強いのは当然のことです。高層階であれば、水害と同様に津波の直接的な被害を受ける可能性は低いので、地震保険の保険料も安くなっています。それでも、耐震性の強いマンションに人気が集中して、耐震性の低い物件は敬遠されるのは、建物全体が損害を受けると、居住している居室自体に損害がなくても、間接的に被害を受けたり、住み続けることができなくなったりする場合があるからです。共用部分が甚大な損害を受けてしまったり、建物の躯体に損傷を受けたりすると建物全体に影響がありますので、耐震性が重視されるのです。

僕は鹿児島県に住む67歳のパタンナーです。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

日本に住んでいる人なら誰でも、マンションを購入したら、次にやっておくことがあります。それは、日本という国が地震の多い国ということで、それに関する保険というのに入る必要があるということです。それは、つい最近に起こった東日本大地震で起こったことを見ると、その必要性というのを、再度認識しないわけにはいかないはずです。そのため、どのような保険に入ればという事になりますが、その中で、案外、見落とされやすい部分の保険というのがあったりします。それは、そのマンションの管理組合が契約している柱や廊下、そして、玄関などの住んでいる人が共有している部分の保険にあります。これは、万一の場合の生活再建の時に役に立つとこもあって、もしものときの備えということになります。

それに、今の耐震基準では、命の保証まではしてくれるのですが、それ以降のところまでは、自分でなんとかしないといういけないところがあって、その部分について、保険で補う必要があったりします。要は、現行法では、財産までは面倒をみてくれないということなのです。そのために、マンションのばあい、免震構造や制震構造というのがカギになってきます。これには、東日本大地震で、共有部分について、保険に管理組合が入っていたことで、ひび割れた柱や外壁などから、生活に支障をきたしていたが、その保険のために、すっかり補修ができ、生活ができるようになった事例があったことです。マンションをただ単に購入するばかりではなく、先の共有部分の保険に入っているかどうかで、地震後の生活がちゃんと保障されることを確認する意味でも必要です。

僕は千葉県に住む24歳のクレーン運転士です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

地震保険をマンションの方が契約する場合、各所有者が自分で保険契約をするのは、一般的には建物の専有部分と家財となります。管理組合がきちんと運営されている場合には、通常共有部分には火災保険をつけています。地震保険は単独では加入ができず、火災保険に付帯して加入するものなので、マンションが火災保険に加入している場合には、個々で地震保険に入ることができるということです。最近のマンションは、耐震性や免震性に優れていますので、建物自体は大丈夫な場合でも、家具に関しては、固定していないと破損する場合がありますので、気をつけましょう。家財でも、明記物件は保険の補償の対象とはなりません。明記物件の対象である1個あるいは1組の金額が30万円以上の貴金属や美術品などが、これに該当します。

地震保険は、主契約である火災保険の半分しか契約できません。あってはいけませんが万一の際に、損害額全額が補償されるというわけではありません。住宅ローンを組んで初期の頃の、残債が多い人ほど、このリスクは高くなります。マンションでは、専有部分に関しては個々の考えで加入を決めることができますが、共有部分に地震保険を付帯するかどうかについては、自分だけに意思では決められません。仮に、共有部分も加入していたとしても、災害で多大な被害を受けた時には、マンションを建て替えするかどうかは、ご自分の意思だけでは決定できません。ここが、一戸建てと異なる点です。ご自分の住んでいる物件の管理組合などに、保険契約・管理規約がどのようになっているのかについて、確認されることをおすすめします。

私は宮城県に住む43歳のカメラマンです。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションでの地震保険は、ロビーやエントランスなどの「共用部分」と、自分が住んでいるスペースを指す「専有部分」とに分かれています。共用部分は、管理組合で加入しているのが通常なので（もちろん例外もあります）、各世帯で加入を考えるのならば、専有部分に入るかどうかの選択になります。この場合、加入しておくことをおすすめします。なぜなら、共用部分に損害があり、専有部分にはなくても、主要構造部である共用部分が全体の3％以上の損害を受けると、それに応じて保険金が支払われる仕組みになっているからです。逆に、共用部分は無事だったけれども、専有部分に損害が生じた場合、加入していなければ、もちろん保険金は受け取れません。

専有部分の地震保険を付帯することで、共用部分・専有部分のどちらに損害が生じても、保険金を受け取れる可能性は広がるということです。（共用部分に3％以上の損害が出た時に、保険金は支払われます）地震災害で怖いのは、家を失うこと、または住めなくなる状態が長く続くことです。地震で自宅マンションが居住不可能な状態に陥った時、専有部分に加入していなければ、再び住める状態になるまでの間は、公的援助と貯蓄のみでしのぐことになります。個々の事情だけでは事が進まない共同住宅なだけに、地震保険に加入して、万一に対して経済的に備えることは有益です。ローン残高がない人や、貯蓄が十分な人以外は、建物・家財の両方に入っておくことをおすすめします。

僕は長崎県に住む45歳のランドスケープアーキテクトです。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

皆さんはマンションを購入する際にその住宅の耐震性能というのを気にして購入していますか。住宅の耐震性能を気にして住宅を購入している人はあまり多くはないようなのですが、この耐震性能というのは住宅を選択をする際にとても重要になってくる要素となっています。一戸建て住宅であっても地震による影響を受けてしまうのですが、マンションなどの高層住宅であると地震の影響をさらに大きく受けてしまうという問題があります。東日本大震災の際も住宅の件数は一戸建ての件数の方が多かったのですが、震災の被害で全損の判定を受けた住宅は圧倒的にマンションなどの高層住宅の方が多かったというデータが出ています。このようなデータからもわかる通り、住宅の耐震性能というのはとても重要なのです。

このような耐震性能に重きを置いて住宅を選ぶ際にはインターネットを利用して住宅の検索を行うことをお勧めします。インターネットを利用して検索を行うことによって得られるメリットは自宅にいるまま住宅の検索を行うことが出来るということです。不動産業者を利用して住宅の検索を行う際は不動産業者に行くまでの手間もかかってしまいますし、業者の人に住宅の検索を行ってもらうのにも時間がかかってしまうので自宅にいるまま簡単に検索を行うことができるこのサービスはとても助かります。また、最近ではこのようなインターネットを利用して住宅の検索を行うことが出来るサービスが増えてきているので、簡単に利用するサービスを見つけることができるというのも追い風になっています。

私は長崎県に住む42歳の機長です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

新しいマンションを購入するに当たって、一番に気になるのは地震の問題です。日本は4つのプレートの上に成り立つ世界でも有数の地震大国ですから、いつ何時大地震に見舞われても良いように耐震性のしっかりした建物を購入したいものです。一般的に知られているように、建物の耐震基準は1981年に改正され、新耐震基準が作られました。新しい建物に住む際は基本的にこれ以降の建築物を見つけると安全性が高いとされています。これにより耐えうる地震の規模も震度5程度から震度6強以上に設定しなおされ、尚且つ建物の倒壊だけではなく中にいる住人の安全性にもポイントがおかれるようになりました。マンションをご購入する際は、大切にしておきたい部分です。

耐震基準以外にも、マンションは地震に対してどのような対応策を練っているものなのでしょうか。地盤の問題も大切です。いかに構造上揺れに強いマンションを作っても、建物が乗っている地盤が脆ければあっと言う間に崩れ落ちてしまいます。液状化が起こらない場所に建てられているか、起きても大丈夫なように地中で強固な対応をとられているものを探しましょう。また、建物の倒壊以上に注目しておきたいのが、いざと言う時の避難経路の問題です。大震災が起きた場合に気を付けなければならないのは扉の歪みです。火災などで急いで避難しないといけない時にも、玄関のドアが壊れているケースが多発しています。例え震災で建物が歪んでも扉は開くよう設計されているマンションがありますので、その辺りも注目してみましょう。

僕は栃木県に住む69歳の将校です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

住まいの地震対策には地盤が重要です。建物をどんなに頑丈に造っても、基礎がしっかりしていなければ、安心することはできません。特に東日本大震災後、液状化が多数の場所で発生し、地震の被害は地盤に大きく影響されることがわかりました。建物を建てるのに適した地盤とは、許容地耐力が高い地盤のことを指します。許容地耐力は地盤の硬さを示します。特に、軟弱地盤は注意が必要です。畑だった場所は盛り土されていることが考えられます。盛り土は一般的に軟弱であるため、その土地がもともと何だったのかにも注目することが大切です。マンションでも戸建てでも、家づくりの基本はまず地盤を調査することです。2000年の建築基準法の改正で、建物をつくる際は地盤調査が求められています。

地盤調査には2種類あります。1つは、簡易で安価に利用でき、おもに一戸建て住宅などで多く利用されている「スウェーデン式サウンディング調査」、もう1つは、鉄筋コンクリート造や重量鉄骨造、3階建て以上の建築物に利用される「ボーリング・標準貫入試験」です。マンションなどの大規模建築物などは、後者のボーリング調査が一般的です。また、インターネット上で公開されているのも、ボーリング調査の結果です。マンションなどの大規模建築物の場合は、まず地盤調査は行われていると考えて良いといえます。ただし、一戸建て住宅や木造の小規模建築物などの場合は、まだまだ地盤調査をするという意識が根付いていないため、注意が必要です。

私は静岡県に住む55歳の造園コンサルタントです。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

東日本大震災後、マンションの耐震性に関心が高まっています。これからマンションを選ぶ際は、建物の耐震性だけではなく、地盤にも注目する必要があります。地震の揺れ方は地盤に大きく左右されます。同じ震度でも、地盤が柔らかい場所は揺れ方が大きく、建物が沈んだり壊れたりするリスクも高まります。そのため、マンションを建てるとこは地盤調査を綿密に行い、軟弱な場所であれば対策が打たれることになります。固い地層が地表近くにある場合は、基礎を直接のせますが、地盤が軟弱な場所では、地中深く支持層まで杭を打って基礎を下から支える対策をとります。地震で地面が揺れても、杭で支えるので建物が沈んだり倒れたりすることはありません。

東日本大震災では、地盤の液状化による被害が広がりました。しかし、液状化のリスクがある場所にマンションを建てる場合、多くは対策が打たれるため、建物そのものが被害を受けたケースはほとんどなかったといえます。想定外だったのはライフラインの寸断です。液状化などで敷地と外部を分ける道路境界線に段差ができると、水道管やガス管などのライフラインが壊れることがあります。液状化して建物自体は大丈夫でも、ライフラインの寸断は多くの場合、想定外だったようです。現在は管のつなぎ目に柔軟性のある材料を使うことで、損傷を抑えるケースもあるようです。今後のマンション選びの際は、地盤と建物の耐震性をセットで考えるようにしましょう。

僕は高知県に住む55歳のダイバーです。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンション購入時に気になるのは、その耐震性だと思います。家族の安全を守るためには、当然ですよね。地震に弱いマンションの目安として、1981（昭和56年）以前に建てられたものという説があります。1981（昭和56年）以降に建てられた物件は、震度6～7程度で倒壊せず、震度5強程度の地震では損傷を生じないレベルの「新耐震基準」をクリアしています。1981年（昭和56年）以前の物件なら、念のために耐震診断を受けておくのも良いでしょう。我が国では、有る程度の規模の物件を建築するためには、「建築基準法」という法律を遵守すべきと定められており、この法律に沿って建てられた物件は、ある一定基準の安全性が守られていると言えます。

「建築基準法」レベルよりももっと耐震性のある物件を希望するのなら、それ以上の耐震性能基準にのっとった高い耐震性能で建てられたマンションを購入する事をおすすめします。高い耐震性能を持つかどうかは、2000年に施行された「住宅性能表示制度」を参考にすると良いでしょう。「構造の安定」という項目の中に、等級1～3の「耐震等級」という項目があります。等級1は「建築基準法」レベル（震度6強～7では倒壊・崩壊しない程度）、等級2は「建築基準法」レベルの1．25倍、等級3は「建築基準法」レベルの1．5倍です。病院や消防署は等級3のレベルで建てられています。また2007年以降、住宅性能評価書に「免震建築物」という表示が出来るようになりました。マンションの地震対策は日々進歩していますが、マンション購入時には、安心のためよく調べてから購入しましょう。

僕は宮城県に住む56歳のテクニカルディレクターです。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションのような高額物件を購入する際に最近注目されるようになってきているのが地震に対する耐震の強度です。日本の多くの場所では、今後巨大地震が来ると言われています。さらに、大型の地震が起こるのではないかと言われている地域では特に地震に対する関心は高いものになっています。しかし、居住予定の場所がどの程度のゆれに耐えることができるようになっているのかを示すデータはなかなか手に入れることができませんし、手に入れたとしても専門的な内容になっていることが多いのがなかなか分からないことも多くあります。そこで、1つの簡単な判断材料になるのが、物件が建築された年月日というのが耐震状況を知る1つの手がかりになります。

マンションなどの大型構造物を作る際には、必ず建築基準法にてらし合わせて建設が行われています。この建築基準法は大きな出来事があると改訂をされてきます。耐震性も同じで大地震が発生するたびにこの基準法が見直されてきました。特に注意しておきたいのが1981年という数字で、この年に大きな改訂があったため、この年よりも前に建設されたのか、後になって建設されたのかには大きな耐震性に対する違いがあります。また、1994年の大震災によって多くの命が失われた経験から1995年にも基準が見直されており、1995年以降の建設なのかそうでないのかでも耐震基準が大きく異なっています。建設された日が1つの手がかりになってきます。

僕は宮城県に住む69歳の港湾荷役作業員です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

免震構造が一歩リードしている雰囲気がありますが、それでも、制震構造というのも、負けずにどんどん改良されて、大きなマンションに採用をされていたりしています。その代表的な制震構造というのは、その建物を支えている柱になる支柱がありますが、ここに、上下の動きに対して吸収できるダンパーのような装置を取り付けることで、振動を軽減できるようになっています。また、これから起こるであろうと予想されている東海地震などの海洋型（プレート型）の地震について、発生しやすい長周期型の振動に対しても、設計上での計算や改めて行われているシュミレーションにおいても、その結果に基いて計算が正しいとされていることを確認しているので、安全面においても基準以上の考慮をして作られています。

このように制震構造というのは、他の免震構造と同じように、そこに住む人の生命はもちろんのこと、財産までも守る事ができる構造であります。そのため、最新の技術を多く取り込んでいるところもあって、建物に剛性がないように見えるのも、力を受け流せるような仕組みを取り入れていることから、そのように見えたりしています。そのようなところが、旧来の耐震構造とは大きく違っているところでもあります。また、防振という技術も採用されており、これは免震構造でも使われている方法に近いところもありますが、防振ゴムなどを使うことで、近くを走っている電車や地下鉄の振動に対しても配慮をしています。それに、高強度コンクリートを採用したり、従来のようなダンパーではなく、つなぎ目の少ない帯筋を使うことで、無理の利く吸収装置としての役割が、追加されていたりしています。

私は静岡県に住む64歳の漫才師です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

近頃、若者を中心に湾岸エリアなど新たな魅力を見いだされた場所の高層マンションに住むのがステイタスになっています。マンションのメリットには、交通などの利便性がいい。眺望がいい。プライバシーが守られる。オートロックや宅配BOXがあり便利。防音性や断熱性や気密性に優れている。などが挙げられます。そして、耐震性に優れているという面もあります。地震時の揺れというのは、高層建物に住まわれている方はよくわかると思いますが、とても恐怖を感じます。必ずといっていいほど、大きな地震の後は高層マンションの住民の感想がニュースで放映されるほどです。低層階では、一部家具が倒れる被害ですんだのに、上層階では壁に亀裂が入るなど被害が大きくなるなど、同じ建物でも階層によって揺れ方や揺れ幅が違ってきます

新しい高層建物などの多くには、制震や免震や耐震への対策システムが備わっていますので、地震後に下に降りてきたらあまりの被害に驚いたといったこともありえます。地震後は、エレベーターが使えなくなりますので、非常階段は込み合い危険となります。また避難口に物が置かれていると避難さえできません。しかし、マンションならではのメリットもあります。それは助け合いのマンパワーにあります。管理組合で備蓄されている食料や自宅から食材を持ち出して炊き出しを行えます。子供や老人など弱者をまとめ面倒を見ることができます。盗難などの二次被害を防ぐために、協力して見回りができます。避難生活や負傷者に必要なものを共有して確保しておくことができます。地震の予知はできませんが常日頃からの備えがあれば、困難を克服できます。

私は愛知県に住む51歳のコラムニストです。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

地震の際の新築マンションの耐震性能については、震度6強程度の大地震でも倒壊しない耐震構造となっています。耐震性能とは、国が基準を定めた住宅性能表示制度の中で、地震への強さを等級でランク付けしたもののことです。今の住宅では、最低でも等級1の基準を満たしています。当然、等級が上がれば強度は増すのですが、その分建築コストも高くなります。エレベーターに関しては、最近のマンションでは対策も進んでいます。停電時や揺れを感知すると、最寄階で停止し、ドアが開いて降りられるようになっています。なので、新しい建物に関しては、エレベーターに閉じ込められるという心配は不要です。また、一定時間以内に強い揺れが来なければ、自動で運転を再開するエレベーターもあります。

マンションの地震対策には、3つの構造があります。まず1つ目は、「耐震構造」であり、柱や梁、壁などで建物をしっかり支え、揺れに耐える構造です。揺れても倒れない構造で、震度が大きいと揺れも大きくなります。2つ目は、「制震構造」であり、建物内に設置した制震装置で、揺れを素早く制御します。この装置は、高層マンションの風対策にも有効です。3つ目は、「免震構造」であり、足元で揺れを低減させることができます。揺れが建物に伝わりにくいように、基礎部分に免震装置を設置することにより、揺れを低減させます。震度が大きい場合でも、揺れは激しくありません。今のマンションでは、例え大きな地震でも、倒れる危険性は小さいといえるでしょう。

私は広島県に住む39歳の葬儀屋です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションの地震対策として、構造についての説明と耐震補強工事について説明します。まずは、地震に対する構造について説明します。構造には、耐震と制震と免震があります。耐震は、筋かいを柱・梁の対角線上に補強したり、合板やパネルを使って壁を補強します。制震は、建物内にゴムダンパーやオイルダンパーを取り付けて高階層部分の揺れを少なくします。免震は、土地と建物の間に鋼球又はローラか滑り板と滑り材を置き、地震の振動を、建物に伝えない様にします。耐震は、一番効果が弱くて上の階層に行くほど、揺れが激しくなり建物を補強しますが損傷します。制震は、二番目の弱さで、高階層の揺れを少なくしますが、建物は損傷します。また、家屋内の家具の転倒や落下が共にあります。それに対して、免震では、建物の損傷も少なくて、家屋内の家具の転倒や落下も起こり難くします。

次に耐震補強工事について説明します。工事には、鉄骨ブレス枠付き工法として、柱・梁の骨組み内に鉄骨ブレスを設置します。RC増し打ち柱・梁・壁補強工法として、柱・梁・壁に増し打ちを行います。柱鉄板巻き工法として、柱を覆い中にグラウトモルタルを流し込みます。炭素繊維補強工法として、炭素繊維シートを柱・梁・壁に巻きつけます。SRF工法として、ポリエチレンテレフタレートのベルトを柱・梁・壁に巻きつけて、ポリウレタン製の接着剤で接着します。スラブ補強乾式吹付耐震補強工法として、柱・梁・床に高強度のポリマーセメントモルタルを吹き付けます。耐震スリット工法として、柱・梁と壁の間にスリットを入れます。これらの工法により、耐震補強工事が行われます。