私は大阪府に住む29歳のエグゼクティブ・プロデューサーです。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションでは基本的に新耐震基準に従った耐震構造が、最低限の基準として建築基準法で取られています。免震構造は基礎部分に設置した積層ゴムの部分で地震力を遮断し、建物に伝えないようにしています。揺れないということは、建物のダメージだけではなく、家具の転倒も最小限に少なくなります。耐震構造の特徴は柱や梁を頑丈に作り、建物自体で自身に耐えて建物構造部を守りますが、倒壊を防ぐことが出来ても揺れにより室内に破損が生じる可能性があります。制震構造は主として、超高層ビルに取り入れられます。いかに揺れを少なく出来るかという考えに基づき、一旦建物内に入った地震エネルギーを吸収するダンパーが各階に付けられています。

どの構造が強いのかどうかはマンションが建つ地盤にも関係してきます。改正後の新耐震基準に則った物件の購入を選ぶことがポイントになります。あくまでも購入の際の一つの目安ですが、中古マンションにおいても地震災害の軽減を目的に耐震診断や耐震改修を行う努力義務が法律で制定されています。そのため、耐震基準を満たすマンションであれば、特定行政庁などが交付する耐震診断・耐震改修マークという認定プレートの発行が申請することができます。購入の際には耐震マークが発行されているかどうかを確認する事で、新耐震基準に適合しているかどうか判断をし、安心して購入に踏み出せます。マンションのデザイン面から、L字型やコの字型、一階部分が駐車場や店舗は特に耐震性能を確認する必要があります。

僕は東京都に住む65歳の職人です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

マンションでは、住人が安心して暮らせるように、様々な地震対策を施しています。ここではどのような対策があるのか、見ていきたいと思います。まず、建物自体は一般的に耐震構造で倒壊や損傷を防ぎ、これに加え制震や免震構造で揺れ自体を抑える対策をとる建物も現れています。また、建物を建てる際は地盤が十分調査され、柔らかい場所に建物を建てる場合は、固い地盤まで杭を打って、建物の基礎を支えています。これで揺れても、倒れたり沈んだりする心配はなくなります。液状化の心配のある地盤の場合は、機械で地面を固めたり、固い砂杭を打つといった対策がとられます。こうして建築時に、建物、地盤に万全の対策を施すことで、地震に強いマンションを実現しています。

地震が起きた場合よく聞くのが、建物がゆがんでドアが開かなくなった、ということです。しかし最近のマンションは、ドア枠や蝶番に耐震対策が施されており、ドアが歪んでも開閉できるようになっています。また、揺れで道路境界線に段差ができてしまい、水道やガスなどの配管が壊れてしまうこともありますが、管のつなぎ目に柔軟性のある素材を使って、壊れにくくしたものも出てきました。エレベーターも揺れを感知すると、最寄りの階で自動停止して降りられるものも増えてきています。自家発電装置付きで、停電時でも動かせるところもあります。マンションでは、停電時に給水ができなくなりますが、飲料水を備蓄したり、井戸水や防火水槽の水から、飲料水を作る機械などを備えるマンションもあるようです。

私は大阪府に住む63歳の芸能リポーターです。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

災害が起こった場合、そこで安全を確保するためには「自助」「共助」「公助」が必要であるといわれています。地震が起こった後は、混乱やインフラの損傷などで、国や自治体などからの公助はすぐに期待できない場合も多いです。そこで大切になってくるのが自助、共助となります。自分の身は自分で守るという言葉がありますが、まさに平時からの備えが自らを助けることにつながるのです。マンションを購入した場合、建物の地震対策だけで安心しがちですが、地震が起こった場合は普段では想像できない不便さも出てきます。一番困るのは、停電ですね。マンションの場合、電動ポンプで行っている給水やエレベーターなどがストップすることになります。

これらの対策としては、飲料水、食料の備蓄、また風呂をため置きしておけば、トイレなどの生活用水としても使えます。非常用階段の位置を確認し、避難経路を確認しておくことも大切ですね。家具などは倒れないように固定しておくことはもちろん、避難がしやすい配置にしておくことも大切です。非常持ち出し袋を準備し、避難する際はブレーカーを落として、通電火災を防ぎましょう。これらは自助で、各家庭で行っておくべきものです。共助としては、マンション全体として必要品の備蓄をしておく、避難訓練を定期的に行うなどです。こうした対策をする際は、管理会社からサポート、提案を受けることもできますので、管理組合が中心となってよく話し合っておきましょう。

私は長崎県に住む28歳の塾講師です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

日本は地震大国であるために、地震による災害のリスクがいつもあると言えます。そのために、マンションを購入してそこで生活していると、地震があった場合にマンションが倒壊するのではないかと心配する人がおります。しかし、そう心配する必要はありません。日本は地震大国であるからこそ、震災時のことを考えた上で、建物が作られており、世界的に見てもその技術力については高水準であると言えるからです。古いマンションであると現在の建築基準とは異なるために、リスクもきちんとチェックする事を考えた方が良いですが、1981年以降に建てられた建物であれば、建築基準法の耐震基準が変更されて、震度6強や震度7であっても倒壊したり崩壊しないように設計されております。

ただ、建築基準法で耐震基準が設けられているから大丈夫であるとはといっても、理論的な話と実際に災害が起こった場合とでは異なるために、それでも不安に思う人もいます。その点についても大地震が起きた時に建物の倒壊がありましたが、1981年以降に建てられた建物は大きな損壊が見られずに、この基準を守っていれば耐震性があることが証明されています。また、2000年には住宅性能表示制度が出来たために、新耐震基準の1.25倍や1.5倍の耐震性能を持つ建物を見分ける事が出来るようになっています。そのために、建築基準法を守っているから大丈夫と言われても不安であるという人は、住宅性能表示を確認してマンションを選ぶとさらに安心です。

僕は高知県に住む47歳の守衛です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

過去の地震から学ぶ2007年7月16日、新潟県中越沖地震が起こりました。総務省のまとめによると死者11名、家屋の倒壊は19398件(全壊1024軒、半壊・1部損壊18374軒)。震源地は新潟市の南西約60キロで、震源は深さ約17キロ。その規模はマグニチュード(M)6.8。その時、東京の自宅で台所に立っていたガイドも揺れを体感。システムキッチンが横にぐわんと揺れたような衝撃を感じました。倒壊した建物の特徴当時現場の状況をテレビで中継で見ても、倒壊した建物には「屋根が瓦ぶきで重い」「木造で古い」と、2007年3月の能登半島自身で被害にあった家屋との共通点が見られました。今回の地震では戸建のほかアパートの倒壊も確認されています。

地震に弱いマンションの目安：1981年以前のもの1981(昭和)以降に建てられたマンションでは、基本的に震度6～7程度で倒壊せず、震度5強程度の地震では損傷を生じないレベルの「新耐震基準」をクリアしています。まずはお住まいのマンションが建設された時期を確認してください。もし1981年以前に建てられた場合は、早急に耐震診断を受けてください。強度が足りない場合には補強工事を行うなどの対策が必要です。1981年以前でも強い建物もある1981年以前に建てられたものがすべて耐震性が劣っているわけではありません。公団住宅など古くてもしっかり造ってあるものもあります。反対に1981年以降に建てられたものでも、きちんと施工されていない場合があり倒壊する可能性があります。