マンションを選択する人の割合と年収の関係(島根県/小学校教員/32歳/女性)

私は島根県に住む32歳の小学校教員です。私のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。


年収ごとに購入物件の種類を調べた各種の統計を見ていると、どの層でもマンションを選択する人の割合は相当程度高いことが窺えます。特に首都圏や人口の多い地域でその割合が高くなっています。マンションと一言で言っても、新築、中古の別に加え、規模や居住面積、立地、設備などにかなりの差がありますから、収入に関係なくマンション購入者が存在するのは当然かもしれません。ここで興味深いのが、年収400万円未満の層と、年収800万円以上の層のどちらにおいても、新築の集合受託を選択する割合が最も高いことです。これには主に以下の要素が影響していると考えられます。一つは、新築マンション自体の価格が手頃になってきていることです。


また、年収400万円未満の層で住宅の購入に踏み切る人の中には、一人暮らし若しくはディンクスといったライフプランが固まり、それほど広くない物件の購入に踏み切りやすいといった事情もありそうです。この層では、中古物件を購入する割合が高く、新築を購入する人の割合とほぼ同じ位です。これは、他の層に見られない特徴です。逆に年収800万円以上の層では、居住面積の広い物件を選択する傾向が高いです。この層ですと、郊外で一戸建てといった選択肢も十分考えられるのでしょうが、職住接近や利便性を優先している人が多いということでしょう。この層特有の特徴として、新築と中古を合わせ、マンションを選択する人の割合が過半数を超える点です。収入の多寡にかかわらず住宅を購入できる時代ですから、積極的に検討してベストな住まいを見つけたいものです。