僕は新潟県に住む52歳の神職です。僕のコメントが、少しでもあなたのマイホーム購入のお役に立てれば嬉しいです。

ある住宅会社のアンケート結果によると、購入物件の最も多い価格は2000万円台後半、2番目に多いのは3000万円台でした。エリアごとに観ると、首都圏は3567万円、関西圏は3096万円、その他のエリアは2727万円が平均購入額でした。年収と物件価格の関係でみると必ずしも堅実ではないという結果が出ました。すなわち、基本的に、返済能力からして「年収の5倍以内が望ましい」とされているからです。銀行などの融資先も、それに準じた融資限度額を設定しています。アンケートは、年収の5倍以上6倍未満が最も多く、4倍以上5倍未満が最も少ないという結果でした。つまり「背伸びして購入している」という状況が観られています。

「買えるマンション」の判断基準の一つは、年収です。これは総収入を意味し、社会保険料や所得税・住民税等を引かれる前の金額です。経理課が発行する「源泉徴収票」を見ればその額がわかります。区役所や市役所で収入証明を発行してもらってもわかります。会社の経理課は、年末調整（月々の給料や賞与を合算し、正しい年間所得税を計算して、給料から天引きし過ぎていたら社員に返金する）をして、その後税務署と役所に額を届け出しているからです。住宅ローンを組む場合、無理なく返済していける1年間の金額の割合（返済負担率）は、「年収の25％まで。理想は20％以内」といわれています。一方、住宅ローンを扱う金融機関では、融資額に収入基準を設けています。金融機関によって基準は違いますが、400万円未満だと30％、400万円以上だと35％というふうにです。